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持続可能性に関する取り組みとプログラムを強化
多種多様な電子機器に半導体を提供する世界的半導体メーカーのSTマイクロエレクトロニクス(NYSE:STM、以下ST)は、第24回サステナビリティ(持続可能性)レポートを発行しました。今回のレポートでは、2020年の取り組みについて詳しく紹介しています。
STの社長 兼 最高経営責任者(CEO)であるJean-Marc Cheryは、次のようにコメントしています。「2020年の初め以降、パンデミックの影響により世界は大きく変容し、私たちの暮らしや働き方、コミュニケーション方法がまったく新しいものとなりました。この困難な状況の中、顧客をはじめとするすべてのステークホルダーに長期的な価値を提供するため、STはあらゆるレベルで高い対応力を示すと共に、持続可能な社会を実現するテクノロジーを持続可能な方法で生み出してきました。2020年12月、STは持続可能性への取り組みの加速に向けて重要な一歩を踏み出し、2027年までにカーボン・ニュートラルを実現するという目標を発表しました。また、このきわめて意欲的な目標の達成に向けて、包括的なプログラムを策定しました。今後は、専門家やステークホルダーのサポートを受けつつ、協力して取り組みを進めていきます。」
STは、25年以上にわたり、持続可能性をSTのDNA、価値、ビジネス・モデルの中核に置いてきました。また、お客様やパートナー企業との協力を通じて、地球規模での環境・社会的課題の解決に大きく貢献する革新的なテクノロジーを生み出しています。世界的な取り組みが求められる気候変動の抑制において、STは持続可能な開発目標を加速させ、創立40周年にあたる2027年までにカーボン・ニュートラルを実現するためのロードマップを策定しました。
環境保護
STは長年にわたり、専用プログラムを通じて環境への影響低減に積極的に取り組んできました。2020年には、以下の成果や活動が認められ、初めてCDP(1)の「気候変動Aリスト」に選定されました。
人材の最優先
STは、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の世界的流行に際し、約46,000名の従業員の健康および安全を最優先事項として事業活動を行っています。STの従業員は、この状況に対してきわめて柔軟に適応し、世界各地域のコミュニティに対して大きく貢献してきました。
顧客ニーズに基づくイノベーションの創出
STは、顧客の将来的な成長に貢献し、市場をけん引する製品・ソリューションの開発に向けて、イノベーションを生み出し続けています。これにより、STの戦略的目標に沿った、より革新的なテクノロジーやアプリケーションを継続的に実現することが可能です。
24回目となる今回のレポートでは、2020年にSTが達成したサステナビリティに関する成果のハイライトや詳細、ならびに国連グローバル・コンパクト(5)の10原則および持続可能な開発目標(SDGs)に沿ったSTの展望と2025年に向けた長期的な目標が報告されています。同レポートは、グローバル・レポーティング・イニシアティブ(GRI)、サステナビリティ会計基準審議会(SASB)、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)に準拠しており、第三者による検証を受けています。
2021年度サステナビリティ・レポート(2020年実績)は、ウェブサイトからご覧いただけます。また、こちらからダウンロードすることもできます。
(1) CDP: Carbon Disclosure Project(https://www.cdp.net) (2) Science Based Targetsイニシアティブ(SBTi)は、カーボン・ディスクロージャー・プロジェクト(CDP)、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)、および国連グローバル・コンパクト(UNGC)による共同イニシアティブです。 COP 21パリ協定の目標達成に向け、科学的なデータに基づく温室効果ガス排出量削減目標の設定を企業に奨励しており、全世界ですでに1,000社以上が参加しています。 (3)Responsible Business Alliance(RBA)は、グローバルなサプライ・チェーンにおける企業の社会的責任を推進する世界最大の業界連合です。(http://www.responsiblebusiness.org/) (4)責任ある製品とは、環境的・社会的恩恵をもたらす製品です。 (5)国連グローバル・コンパクトは、各企業が影響を及ぼす範囲内で、人権・労働基準・環境・腐敗防止の各領域における一連の本質的価値を受け入れ、支持し、行動することを求めています。詳細については、ウェブサイトをご覧ください。(http://www.unglobalcompact.org/aboutthegc/thetenprinciples/index.html)
*2021年5月5日にジュネーブ(スイス)で発表されたプレスリリースの抄訳です。