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STマイクロエレクトロニクスとSchneider Electric、 カーボン・ニュートラル化と高効率エネルギー・ソリューションの開発で協力

多種多様な電子機器に半導体を提供する世界的半導体メーカーのSTマイクロエレクトロニクス(NYSE:STM、以下ST)は、2027年までの「カーボン・ニュートラル」の実現に向け、戦略的パートナーであるSchneider Electricと協力することを発表しました。エネルギーマネージメントおよびオートメーションにおけるデジタルトランスフォーメーションのリーダーであるSchneider Electricは、STの環境フットプリント削減に向けた取り組みをサポートします。

両社は、STの工場および設計拠点における総エネルギー消費量の削減、STの全拠点を対象とした再生可能エネルギーの戦略的な使用、温室効果ガス排出量の削減およびカーボン・オフセット実現に向けた確実かつ適切なプログラムの検証・実施において協力します。

今回の協力は、両社の長年にわたる関係に基づいています。現在、STは、可変速駆動機器、電力モニタリング・システム、ビル・マネージメント・システム、無停電電源装置(UPS)など向けに、電力効率に優れたさまざまな製品をSchneider Electricに提供しています。

STとSchneider Electricは、新たな合意のもと、エネルギー効率向上に向けた技術・製品・ソリューション開発における協力を強化し、ビル、データ・センター、産業機器、およびインフラにおけるデジタル化を推進します。特に、SiC(炭化ケイ素)やGaN(窒化ガリウム)といったワイド・バンドギャップ半導体、AI搭載センサ、およびコネクティビティを活用したデジタル化の実現に重点を置いています。

STの社長 兼 最高経営責任者(CEO)であるJean-Marc Cheryは、次のようにコメントしています。「STは、2027年までのカーボン・ニュートラルの実現に向けた取り組みを進めています。これに伴い、当社では、自社工場におけるさまざまな活動(設計拠点を強化する重要なアセット)、グローバルな再生可能エネルギーの調達比率100%、営業活動による環境への影響などを対象とした包括的なプログラムを作成しました。このプログラムは、当社のようなグローバル企業としてはきわめて意欲的なものであり、デジタル化をけん引するSchneider Electricと協力して目標の達成を目指します。同社のサポートは、STのサステナビリティに関する目標の達成、および技術・製品・ソリューション開発に貢献し、半導体業界だけでなく、最終的には社会全体にメリットをもたらすでしょう。」

Schneider Electricの会長 兼 最高経営責任者(CEO)であるJean-Pascal Tricoireは、次のようにコメントしています。「Schneider Electricは、気候変動の課題に対応するため、あらゆるもののデジタル化・電子化をサポートしています。しかし、デジタル化の実現には、当社だけでなく、顧客やサプライヤを含むエコシステムの果たす役割がきわめて重要です。顧客であると同時にサプライヤでもあるSTは、この取り組みにおける重要なパートナーの1社です。当社の製品にSTのソリューションを導入することで、性能向上と高効率化を加速させることができます。また、STと協力して温室効果ガス排出量削減の目標を設定・達成することで、気候変動の課題解決に貢献し、持続可能性に向けた両社の目標を達成するために有効なサイクルを構築します。」

Schneider Electricについて
シュナイダーエレクトリックは、あらゆる人がエネルギーや資源を最大限活用することを可能にし、世界の進歩と持続可能性を同時に実現することを目指しています。私たちはこれを「Life Is On」と表現しています。私たちの使命は、持続可能性と効率性を実現するためのデジタルパートナーになることです。世界をリードするプロセス技術やエネルギー技術と、エンドポイントとクラウドをつなぐ製品、制御機器、ソフトウェアやサービスとを、ライフサイクル全体を通して統合し、その統合された管理を住宅、ビル、データセンター、インフラストラクチャ、各種産業に展開することでデジタルトランスフォーメーションを推進します。私たちは、最もローカルなグローバル企業です。社会にとって意義深い目的を持ち、多様な意見を取り入れ自ら行動するという価値観を持って、オープンスタンダードとパートナーシップエコシステムの拡大に尽力します。
www.se.com/jp

Schneider Electricへのお問い合わせ先
MEDIA RELATIONS:
シュナイダーエレクトリック
広報担当 松田 依子(まつだ よりこ)
TEL:070-2324-6673
Email:PR-Japan@se.com

*2020年12月14日にジュネーブ(スイス)で発表されたプレスリリースの抄訳です。

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